【環境問題】若者のエネルギー観は「理想」よりも「現実」を重視　～18歳意識調査アンケートより

昨今のエネルギー価格の高騰や不安定な国際情勢による供給不安などを背景に、若者は、日本のエネルギーのあり方において安定供給や経済性を重視しており、原子力発電所の再稼働や建て替えにも肯定的――



日本財団が2026年6月に実施した18歳意識調査「エネルギー」の調査結果より、若者がエネルギーに関して現実的な見方をしていることがうかがえました。



日本のエネルギーのあり方で重視することを尋ねたところ、全体では「安定して使えること」がトップで、「電気料金が高くなりすぎないこと」、「安全であること」が続きました。



一方で、「温室効果ガスの排出を抑えること」は、選択肢の中ではもっとも低い順位に留まりました。



また、電力の安定供給に貢献する一方で温室効果ガスを排出する火力発電については、「多少温室効果ガスを排出するとしても、安定して発電できる火力発電を維持すべきだ」という回答が全体の5割を超えました。



さらに、原子力発電に関しても、「安全基準を満たした原子力発電所の再稼働や建て替えを進めるべきだ」という回答が全体の約6割を占めました。



温室効果ガスの排出抑制の優先順位の低さや、火力発電の維持への賛成など、筆者が漠然と抱いていた「若い世代ほど気候変動への関心が高い」というイメージとは必ずしも一致しない今回の調査結果。



このような若者の現実的な態度の背景には、どのようなことがあるのでしょうか。



今回は、エネルギー・温暖化対策の専門家である、国際環境経済研究所理事・主席研究員の竹内純子（たけうち・すみこ）先生にお話をお伺いしました。



◼きれいごとでは語れないエネルギー問題、安定供給と手ごろな価格は欠かせない



日本のエネルギーのあり方では、「安定して使えること」「電気料金が高くなりすぎないこと」が重視されています。この結果は、すごく正直だし、現実的だと思いました。エネルギーとは、本来そういうものですよね。



例えば、ヨーロッパ諸国も、以前は環境重視の姿勢を強く出していましたが、ウクライナ危機以降はエネルギー安全保障が最優先となり、世界中から天然ガスなどの化石燃料を買い集めました。

その結果、マーケットで買い負けて化石燃料を調達できなくなったバングラデシュやパキスタンなどの貧しい国が停電の憂き目に遭っているのです。



ウクライナ危機や中東戦争を経て感じるのは、きれいごとでエネルギーを語れるのは、きれいごとで済む状況にあるときだけなのだということです。ビジョンを掲げてそれを目指すことは重要ですが、長期の時間がかかるのでその間の現実とどう向き合うかが問われるのです。