原油・ナフサのコスト増、価格転嫁なら物価高加速　夏以降は電気・ガス代の上昇も

　上場企業が公表した2027年3月期の業績見通しは、先行きへの警戒感が漂うものとなった。事態が長期化すれば、各企業が原価上昇によるコスト増加分を販売価格に転嫁しようとする可能性もあり、個人消費への影響が懸念される。

　「コストの上昇が想定以上で、価格改定を十分なスピード感で進められなかった」。食用油メーカーのJ―オイルミルズの春山裕一郎社長は、原材料価格の先行きに危機感を示した。2026年3月期決算では、価格転嫁の遅れが減収減益を招いたとし、今後は「価格適正化の早期実現に取り組む」とコスト上昇分を織り込んだ値上げを実施していくことを強調した。

　サプライチェーン（供給網）の上流にある石油元売り大手からは、原油やナフサの高騰の長期化を示唆するコメントが相次ぐ。ENEOSホールディングスによると中東のインフラ設備が被害を受けているといい、同社は事態が終息してもドバイ原油の価格は従来の水準（1バレル＝70ドル程度）に戻らないと想定。宮田知秀社長は原油の代替調達が「どんどん進んでいる」としながらも、「韓国も中国も必要に応じて買っている」と話し、値上がりしていると強調。コ...(以下有料版で，残り 487文字)