iPhoneが出生率低下に関係していると全米経済研究所「NBER」が発表、人々がスマホにのめり込んで性行為の機会が減ったとの指摘

2007年以降、アメリカの出生率は減少しています。多くの専門家はこの減少を世界金融危機と結びつけていますが、新たに「2007年に初代iPhoneが登場したことが原因ではないか」とする仮説が提唱されました。

ミドルベリー大学の経済学者ケイトリン・マイヤーズ氏らが全米経済研究所「NBER」を通じて公開した査読前論文では、iPhoneが人々を熱狂させたことで、対面による交流の機会が減って性行為の機会も減少したのだとする仮説が検証されています。

アメリカにおいて、iPhoneは2011年まで「AT＆T」という通信会社からしか入手できなかったため、AT＆Tがサービスを展開している州や地域によって人々のiPhone所有率に偏りがありました。そこで、マイヤーズ氏らはAT＆Tがカバーしている地域と出生率を比較し、さらにAT＆T加入者が増加した地域と他の通信事業者が人気を高めた地域のデータも集計しました。

その結果、AT＆T、つまりiPhoneのサービスエリアが広がった地域では、若年層の出生数が大幅に減少したことが分かりました。具体的には、AT＆Tのサービスエリア外で10代の出産が13.8％減少したのに対し、部分的にサービスエリア内の郡では18.9％、ほぼ全域がサービスエリア内の郡では26％と、より大幅な減少が見られたそうです。また、20代女性の出生数はサービスエリア外で10％減、サービスエリア内では14.6％減、30代女性の出生数はサービスエリア外で3.8％増、サービスエリア内で1.2％減という結果が示されました。