日本、米国、韓国の３か国調査を読売新聞と共同して行った国際大の山口真一准教授が、日本のデジタル空間の現状を分析した。

国際比較調査で、日本の弱点が明らかになった。情報やニュースにどう接しているかをみると、日本は受け取った情報を別のソースで確認する検証行動をすることが少ない。デジタル空間を特徴付ける「アテンション・エコノミー」などの概念を理解している割合も低かった。

偽情報を示して真偽を判断する設問では、日本は「正しい」と信じていたのが３７％、「わからない」が３５％だった。自ら情報を確かめず、受動的に漫然と過ごしている層が多いと解釈せざるを得ない。