【カラオケ】「JOYSOUND」125店舗→65店舗に“縮小の今”　「親会社の取引先がライバル」という悲しきジレンマに起死回生の一手

　カラオケショップ「JOYSOUND」が、最盛期の125店舗から、2026年8月時点で65店舗に縮小。今後も業態転換によって、その看板は減っていくという。

　JOYSOUNDを運営する、スタンダード代表取締役社長の小林克章氏によれば、将来的に屋号がなくなるシナリオも考えられるという。長年親しまれてきたブランドに何が起きているのか。

■カラオケ業界特有の構造がネックに

　JOYSOUNDと言えば、通信カラオケ機器のイメージが強いが、1993年からカラオケショップの店舗展開も続けてきた。

　通信カラオケ機器の直営店として、カラオケショップ「JOYSOUND」は、2018年の最盛期には125店舗まで拡大。しかし、コロナ禍で不採算店舗の整理を行い、現在65店舗までに縮小。そして、冒頭で小林氏が仄めかした通り、将来的に“ブランドが消滅”するシナリオも考えられるという。

　背景には、カラオケショップJOYSOUNDの運営元である、スタンダード社の収益性低下が関係している。同社の直近3年の営業利益率を見ると、23年3月期がマイナス9.3％、24年3月期が2.1％、25年3月期が0.5％と軟調だ。

　苦戦の背景を理解するためには、まずカラオケ業界の構造を押さえておく必要がある。少し複雑だが、順を追って整理しておきたい。

　大前提として、カラオケ業界は、大きく3つのプレイヤーから成り立っている。1つ目が通信カラオケ機器を製造する「メーカー」、2つ目がカラオケ店を運営する「オペレーター」、3つ目がメーカーとオペレーターをつなぐ「ディストリビューター(中間流通業者)」だ。

　通常、上記の3者は、互いに独立した別々の会社であるケースが多い。メーカーが開発した通信カラオケ機器を、ディストリビューターが仲介し、全国のオペレーターへ販売・貸与する。こうした分業構造で成り立っている。

　対してJOYSOUNDをめぐっては、親会社が「メーカー」と「オペレーター」の双方を抱える構造になっていた。

　資本関係をたどると、親会社の「ブラザー工業」を頂点に、その傘下に通信カラオケ機器を企画・開発する「エクシング」があり、さらにその子会社としてカラオケショップを運営する「スタンダード」が位置する。つまり、ブラザー工業→エクシング(メーカー)→スタンダード(オペレーター)と、機器開発から店舗運営までをグループ一体で担ってきた。

　こうした関係により、カラオケショップJOYSOUNDの運営を縛る構造が隠れていた。

　メーカーであるエクシングからすれば、「カラオケ館」や「カラオケまねきねこ(以下、まねきねこ)」といったチェーン店は、自社の商材を導入してもらう取引先にあたる。しかし、オペレーターであるスタンダードとしては、まねきねこなどは競合そのものだ。要は、スタンダードの立場から見ると、「自社店舗のライバル=親会社の上客」というジレンマを抱えていたわけだ。

　このような環境下では、積極的な出店が、親会社の取引先との関係悪化にもつながりかねない。小林社長は「出店のため優良な物件を見つけても、親会社の顧客に配慮する形で、物件取得を断念する機会もあった」と振り返る。出店判断に一定の制約があったことに加え、コロナ禍が重なることで、店舗事業への投資は一段と抑制されていった。

■コシダカ傘下で始まった再興への道